- 2019.02.19
- セミナー・勉強会・講座,
第50回月例勉強会を開催しました
2019年2月19日に開催した第50回月例勉強会は「不動産オーナーの生命保険活用法」と題し、当協会登録専門家でプルデンシャル生命保険株式会社の深堀晃一氏が登壇いたしました。 概要 2018年、2019年と生命保険業界に大きな変化がありました。最近の業界トピックスを紐解きながら、不動産オーナーの生命保険活用法についてお話させて頂きます。 不動産の価値を維持する上で必要となる修繕費用の備え方や不動産を […]
2019年2月19日に開催した第50回月例勉強会は「不動産オーナーの生命保険活用法」と題し、当協会登録専門家でプルデンシャル生命保険株式会社の深堀晃一氏が登壇いたしました。 概要 2018年、2019年と生命保険業界に大きな変化がありました。最近の業界トピックスを紐解きながら、不動産オーナーの生命保険活用法についてお話させて頂きます。 不動産の価値を維持する上で必要となる修繕費用の備え方や不動産を […]
2019年1月15日に開催した第49回月例勉強会は「2022年の生産緑地問題は不動産業界にとってビジネスチャンスをもたらすのか」と題し、当協会登録専門家でホンダ商事株式会社代表取締役の本田和之氏が登壇いたしました。 概要 来たる2022年の“生産緑地の指定解除”を不動産ビジネスの機会として捉えた場合、最も注目される事業手法は、個人施行の区画整理(換地)と定期借地権の活用になるだろう。 三大都市圏の […]
2018年12月18日に開催した第48回月例勉強会は「不動産テックの発展による不動産ビジネスの可能性」と題して、リーウィズ株式会社代表取締役の巻口成憲氏にご講演いただきました。 概要 AIを利用した物件価格推定サービスなどの登場で、不動産投資ビジネスの世界も大きく変わりつつあります。 今回の勉強会では、不動産テックにより今後の不動産ビジネスがどのように変化していくかについてお話いただきました。 ( […]
2018年11月20日に開催した第47 回月例勉強会は「最近の再エネ業界とクラウドファンド業界の動向~」と題して、当協会登録専門家で弁護士の吉田幸司氏が登壇いたしました。 概要 今や日本でも「RE100」(事業運営を100%再生可能エネルギーで調達することを目標に掲げる企業が加盟するイニシアチブ)へ加盟する大企業が少しずつ現れ、不動産を考える上でも再生可能エネルギーは無視できない分野となりつつあり […]
2018年11月8日、銀座にて第9回不動産ビジネス交流会を開催いたしました。 不動産業者・士業等約70名の方々にご参加頂き、大いに盛り上がりました。
2018年10月16日及び10月17日に開催された「第20回不動産ソリューションフェア」(主催:株式会社ビル経営研究所)に当協会登録専門家が登壇いたしました。 ビル、アパートなどの建物賃貸借と債権法改正〜賃貸物件オーナーが注意すべき点〜 尾原央典 関口総合法律事務所弁護士 相続パネルディスカッション「相続の問題は不動産の問題です!~気づきづらいリスクと対応策~」 小林啓二 アセット東京株式会社代表 […]
2018年10月16日に開催した第46回月例勉強会は、「不動産ビジネス・仕事の流儀」と題して、当協会登録専門家の谷口佳央理氏、高橋愛子氏、片野真理子氏が登壇いたしました。 概要 実務をバリバリこなす女性不動産コンサルタントの成功の元を、知の資産(知的資産)という観点から分析。士業と不動産ビジネス専門家のコラボにより、新たな視点・強みについて考えます。 普段の業務で蓄積している知の資産を見えるように […]
2018年9月18日に開催した第45回月例勉強会は、「改正民法と宅地建物取引業」と題して、当協会登録専門家で弁護士の沖隆一氏が登壇いたしました。 概要 改正民法は、「瑕疵」を「契約不適合」に改め、買主の履行追完請求権、代金減額請求権を明記して保護を強化するなど、宅地建物取引に大きな影響を与えるものとなっています。 今回の勉強会では、施行を1年半後に控えた現時点で、調査、説明、交渉から契約、責任に至 […]
2018年9月10日、登録専門家限定の交流会を開催し、23名の登録専門家にご参加頂きました。 協業・コラボレーションは、信頼関係がベースとなって生まれるものですので、お互い顔を合わせて話をするこうした機会が非常に重要だと考えております。 今後も登録専門家どうしの交流を深める様々なイベントを企画してまいります。
2018年8月21日開催した第44回月例勉強会は、「人口減少社会における土地活用ニーズと事例紹介」と題して、当協会登録専門家の山口純一氏が登壇いたしました。 概要 相続対策、遊休地・空家対策等、人口減少、少子高齢化が進むとともに、土地所有者の不動産活用のニーズもさらに拡大・多様化していくことは間違いありません。 株式会社コプラスでは、ディベロッパーの介在しないマンション供給方式である「コーポラティ […]